09/11/26 平成22年度後期研修(レジデント)募集【終了】
岐阜県総合医療センターでは、2年間の新医師臨床研修修了後、さらに専門的知識を深め技術を向上させるために、原則として岐阜大学医学部附属病院と連携する後期研修プログラム(岐阜後期臨床研修プログラム<Gifu-Clinical Resident Program(G-CRP)>にもとづいた新たな研修の場(レジデント制)を提供します。
岐阜県総合医療センターでは、2年間の新医師臨床研修修了後、さらに専門的知識を深め技術を向上させるために、原則として岐阜大学医学部附属病院と連携する後期研修プログラム(岐阜後期臨床研修プログラム<Gifu-Clinical Resident Program(G-CRP)>にもとづいた新たな研修の場(レジデント制)を提供します。
| 1.単科専修コース |
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| 募集人員 各科若干名 |
初期研修の後、専門医専攻を目的として研修するコース です。 募集診療科( 診療科全科 ) |
| 2.希望診療科ローテートコース |
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| 募集人員 若干名 |
初期研修の後、さらに幅広く深い診療能力を養成するた めのコースです。 複数の希望診療科を設定してカスタマイズすることが可 能です。 研修可能診療科( 診療科全科 ) |
| 3.がん専門医養成コース |
がん専門医養成コース詳細はこちら |
| 募集人員 若干名 |
がん基本法制定により、がん治療を行う病院において、 がん専門医(がん薬物療法専門医やがん治療認定医)の 存在が重視されるようになってきました。すでに全国の 大学病院では、これらのがんプロフェッショナルを養成 するプロジェクトが広く進められています。当センター では、岐阜大学病院、岐阜市民病院と協力してがん薬物 療法専門医を養成する後期臨床研修プログラムを立ち上 げました。 このカリキュラムは日本臨床腫瘍学会がん薬物療法プロ グラムに準ずるものです。 |
| 1. 応募資格 |
厚生労働省「新医師臨床研修」を平成22年3月に修了予定の 医科医師または平成20年度以前の医師国家試験に合格した者で、 2年間の臨床研修(初期研修)を修了した医師 |
| 2. 応募方法 |
(1)提出書類 |
| ①応募申込書 ダウンロード(Wordファイル) |
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| ②自己紹介文:得意事項、抱負など |
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| ③医師免許証の写し |
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| ④履歴書 ダウンロード(Wordファイル) |
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| (2)締め切り |
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| 平成21年12月18日(金)【消印有効】まで |
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| (3)申し込み先 〒500-8717 岐阜市野一色4-6-1 岐阜県総合医療センター 総務課管理調整担当 山 TEL 058-246-1111(内線4251) |
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| 3. 選考方法 |
個別面接(合否は個別に通知) |
| 4. 選考日 |
平成22年1月14日(木) 16:00~ |
| 5. 研修期間 |
平成22年4月1日より3年間とし、1年毎の更新とする。 |
| 6. 研修内容 |
(1) 本研修を岐阜後期臨床研修プログラム <Gifu-Clinical Resident Program(G-CRP)>と称する (2) 本プログラムでは当院、岐阜大学医学部附属病院、岐阜市民 病院の合意の下で相互に連携した研修の場を提供できる。 (3) 上記に示したように3つのコースの選択が可能である。 その他、希望により相談に応じることができる。 |
| 7. 募集人数 |
各診療科数名ずつ、全体で約20名まで募集する。 |
| 8. 身分・待遇 |
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| 身分: |
地方独立行政法人岐阜県総合医療センター正規常勤職員とする。 |
| 給与: |
年額 約7,300,000円 ※調整手当、地域手当を含む。賞与は含まない。 |
| 賞与(ボーナス): |
約1,200,000円(4.15ヶ月分) (1年目は、約800,000円) ※平成21年度の支給率による計算ですので、今後、変動する 場合があります。 |
| 当直: |
月に2回程度、振替休日有り (時間外勤務として手当を支給) |
| 社会保険: |
あり |
| 学会出張: |
国内他施設研修(国内留学)可(海外研修や出張も可) |
| 各種保険: |
あり |
| 医師賠償責任保険: |
病院において加入(個人保険は自身で加入) |
| 休日: |
週休2日制、祝祭日、年末年始6日間 |
| 有給休暇: |
20日/年(1年目は17日) 次年度への持ち越し可能 |
| 医師宿舎: |
提供可能(個別相談に応じる) |
| 9.申込先及び照会先 |
〒500-8717 岐阜市野一色4-6-1 岐阜県総合医療センター 総務課管理調整担当 山 TEL 058-246-1111(内線4251) |
| E-mail:c22601@pref.gifu.lg.jp | |
| 当センターは、平成22年4月1日より地方独立行政法人へ移行する予定です。 不明な点は、上記へお問い合わせください。 |
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